メタボリックシンドロームに対する国の対策

メタボリック対策にはメタボリックシンドロームに着目した健診や保健指導が不可欠です。
現在、生活習慣病が死亡原因の約6割、国民医療費の約3割を占めているほど、生活習慣病の患者や生活習慣病予備群が増加しています。

メタボリックシンドロームを初めとする生活習慣病は、生活習慣の改善によって予防することができます。このため生活習慣病の予防、特に、健診による予備群の早期発見と保健指導の徹底が重要となるでしょう。

厚生労働省の取り組み

メタボリックシンドロームは内臓脂肪肥満が生活習慣病の共通の要因となっていることから、厚生労働省は、平成20年4月から医療保険者において40歳以上を対象にメタボリックシンドロームに着目した健診・保健指導を行うこととなりました（メタボ健診）。

厚生労働省は、この取り組みによる目標値として、平成27年度には平成20年に比べて糖尿病等の生活習慣病の有病者・予備群を25％減少させることを掲げています。

メタボリックシンドロームの若年齢化

メタボリックシンドロームは過食、飽食などの食生活、運動不足などの長年の不健康な生活の蓄積が背景にあります。皮肉にも、コンビニエンスストア、ファーストフード、エスカレーターなど便利で豊かになった生活が、かえって命を脅かしかねない生活習慣病の原因となっています。

かつては大人がかかるから成人病と読んでいましたが、
年齢ではなく、生活習慣によってかかるから「生活習慣病」という呼び名に変わりました。

このことを裏付けるかのように、最近では、小児メタボリックシンドロームなど内臓脂肪蓄積肥満の若年化も懸念されています。

メタボリックシンドロームは大人だけがなるものではありません。
小学生でもメタボリックと診断される子も増えてきています。この原因は、塾などで夜遅くにコンビニ弁当を食べ、外で遊ぶことやクラブ活動などに参加しなくなり、慢性的な運動不足に陥ることだと言われています。

メタボリック対策は子供から大人までの全世代に渡って、気をつけていかねばならない、最優先課題といえるでしょう。年齢を問わず日ごろからの生活習慣に気を配ることが大切です。